山口市で新築・リフォームするならスタジオセンス

H28/12/20 ペレットピザ窯を用いた試食会が紹介されました


平成28年12月20日の山口新聞さんにて
弊社のペレット窯を用いた試食会やペレット窯についてなど
ご紹介いただきいました!







■ 掲載記事 全文 ■
山口 ペレットオーブン展示会
飲食店など業界関係者が見学

 粉砕した木材を圧縮した「木質ペレット」を燃料にするペレットオーブンの展示会が19日、同商品を販売する山口市大内御堀のスタジオセンス(山本尚志社長)であり、飲食やスーパーマーケット業界の関係者が見学に訪れた。
 同オーブンはペレットストーブ国内シェア1位のさいかい産業(新潟市)製で、幅約1.3メートル、奥行き約0.7メートル、高さ約1.5メートル。10月に発売されたばかりで、現在のところ中国地方で現物を見ることができるのはスタジオセンスだけという。調理に使用する窯の底面には蓄熱性の高いレンガを使用。清掃やメンテナンスがしやすいよう、燃焼部は取り外せるようになっている。ピザの調理などに適しており、着火から約1時間で調理に適した温度(約400度)に達する。約10時間連続運転した場合のコストは1日当たり約1500円で、ガス(1日当たり約3千円)やまき(同約8千円)に比べて割安という。
 この日は同社の社員がオーブンの構造や使い方などを説明。ピザの調理を実演し、来場者に振る舞った。
山本社長は「オーブンの販売が年間を通してペレットを流通させる仕組みづくりにつながれば」と話している
 ペレットオーブンは92万円(税別)。
今後も要望があれば実演に対応するという。問い合わせは同社(電話083・934・5955)へ。

H27/2/14 スタジオセンスの取組みが紹介されました


平成27年2月14日 日本経済新聞にて
弊社の木質ペレット推進協議会としての活動である
木質ペレットの利用によるCO2削減でのJ−クレジット制度認証を
ご紹介いただきました!









■ 掲載記事 全文 ■
ストーブ燃料に木質ペレット
排出枠 地域への提供拡大
西京銀など、CO2削減
山口の林業振興も狙う

 西京銀行(山口県周南市)は木質ペレット推進協議会山口支部(山口市)などと組んで環境保全事業に取り組む。石油など化石燃料の代わりに山口県産の木質ペレットをストーブで燃やすことで得られる二酸化炭素(CO2)の「排出枠」を同支部から購入。CO2を出す地域のイベントなどに無償で提供する。ペレットストーブで地域のエネルギー循環に繋げる珍しい試みだ。
 木は成長の際にCO2を吸収するため、燃やしてもCO2を排出したとみなされない「カーボン・ニュートラル」と位置付けられている。暖房にペレットストーブを使えば化石燃料を燃やしてCO2を排出せずに済むため、その分を削減量と見なすことができる。
 協議会山口支部は山口県内のペレットストーブ利用者で作る「山口ペレットクラブ」がストーブ使用で確保したCO2削減量を集計。排出枠として西京銀に売る。価格は交渉して決めるが1トン当たり1万~10万円程度になる見込みだ。
 ペレットクラブの会員数は現在24人で、同協議会山口支部は「100人まで増やしたい」という。100人になった場合、年間50トンのCO2排出量を削減できると試算している。同支部は代金でペレットを購入し、会員に還元する。
 ペレットの価格は10キロで450円程度。排出枠が1トン1万円で売れた場合、計50万円の代金が手に入り、100人の会員が使うペレット数日分をまかなえる。
 同排出枠は国の「J−クレジット制度」の認証を受けている。木質ペレットストーブの使用でJ−クレジットが認証されるのは、中国地方では初めてという。
 ペレットは山口県森林組合連合会が製造しており、ペレットの活用促進は林業支援にもつながる。
 排出枠は2020年度までに西京銀が購入する。西京銀はこれまで4年連続で県内商業施設が省エネで創出した排出枠を購入、徳山商工会議所(山口県周南市)が開く「周南冬のツリーまつり」向けに提供してきた。ペレットストーブ利用に伴う排出枠も同様の地域イベントなどに提供する方針だ。
 西京銀は排出枠の橋渡しなど環境保全活動を強化することで、地域での存在感を高める。




H27/1/29 スタジオセンスの取組みが紹介されました


平成27年1月29日 山口新聞にて
弊社の木質ペレット推進協議会としての活動である
木質ペレットの利用によるCO2削減でのJ−クレジット制度認証を
ご紹介いただきました!







■ 掲載記事 全文 ■
CO2削減で国の認証取得 エネルギーの地産地消に弾み
全国3例目

 石油ストーブなどに比べ地球温暖化の原因になる二酸化炭素(CO2)排出量を削減できる木質ペレットストーブの県内利用者の団体が、CO2削減量を国が認定する「J-クレジット」の認証を受けた。木質ペレットストーブを使う市民の取り組みが認証を受けるのは中国地方で初めてで、全国でも3例目。木質ペレットストーブの普及やエネルギーの地産地消に弾みがつくと期待される。
 J-クレジットは、2013年度に始まった制度。省エネ設備の導入によるCO2削減量や森林を適切に管理することによる吸収量をクレジットとして国が認証する。クレジットは排出量を減らしたい企業などに売却できる。
 認証を受けたのは「山口ペレットクラブ」(会員21人)。エネルギーの地産地消を進めるため、県森林組合連合会が岩国市の工場で間伐材などから製造する木質ペレットを使うことを入会の条件にしている。
 木質ペレットストーブの普及に取り組む「木質ペレット推進協議会山口支部」が同クラブ会員の削減量を取りまとめ、クレジットの売却で得られた利益を会員に還元する仕組みを目指す。会員数100人、年間CO2削減量約50トンを目標に掲げる
 認定を得るため、同支部が会員のCO2削減量を調べたところ、木質ペレットの製造や運搬によるCO2排出量を差し引いても、石油ストーブを使った場合に比べ、排出量を1件当たり平均546キロ削減したことが分かった。
 同支部長の束田浩一さん(60)は、山口市大内御堀の工務店「住空間工房スタジオセンス」の森林バイオマス事業部長として、木質ペレットストーブの販売を手掛ける。農業用ハウスの暖房に木質ペレットストーブを使い、農産物に付加価値を付ける事も模索中だ。「国の認証を得て、CO2削減効果を定量的に示すことができた。CO2削減の価値を広め、新しいビジネスや地域活性化にもつながれば」と話す。
 同クラブ代表の渡辺隆男さん(60)は、自宅のリフォームを機に、13年秋に木質ペレットストーブを購入。「部屋全体がじんわりと温かくなる。炎がちらちら揺れるのを見ていると気持ちが落ち着く」と、木質ペレットストーブがある暮らしを楽しんでいる。
 一般家庭のCO2削減効果が国に認証され、「山が荒れている時代に、木を切りだしたり、木質ペレットを製造したりと支えてくれる人に感謝したい」と歓迎。「クラブの仲間を増やしていき、荒れた山の手入れが進むようになれば」と期待を込める。  




H27/1/29 スタジオセンスの取組みが紹介されました


平成27年1月29日 毎日新聞朝刊にて
弊社の木質ペレット推進協議会としての活動である
木質ペレットの利用によるCO2削減でのJ−クレジット制度認証を
ご紹介いただきました!







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ペレットストーブでCO2削減
県内初 J-クレジットに

 一般社団法人「木質ペレット協議会山口支部」(山口市)は、家庭での木質ペレットストーブ導入により二酸化炭素「CO2」を削減する効果をまとめ、事業化した。事業は、国によるCO2の排出量取引制度「J-クレジット」に登録。事業に参加する過程に、削減分の売却益を還元する。同様の取り組みは県内初という。
【蓬田正志】
 同支部によると、事業は「カーボン・ニュートラル」という考えに基づく。木質ペレットは、間伐材や木くずから製造される固形燃料。森林はCO2を吸収して成長するため、ペレットを燃やしてCO2を出しても、また森林に吸収される。このサイクルにより、CO2の排出は差し引きゼロとなる。灯油ストーブなど化石燃料を使用した場合に比べると、CO2の排出を抑制できる。
 山口支部は2013年11月=14年3月ごろ、木質ペレットストーブを購入した県内の14世帯について、導入前と比べてCO2がどの程度削減したかを検証。燃料は、県森林組合連合会が県産木材から製造した木製ペレットとした。この結果、1世帯あたり灯油ストーブを使うよりも平均546キロのCO2を削減できることが判明したという。
 活用する「J-クレジット制度」は、中小企業などが達成したCO2削減量を、大企業などが買い取る仕組みで、審査機関による効果確認を経て昨年12月に事業登録した。事業の会員は現在約20世帯だが、将来的には100世帯まで増やし、年間50トンの排出削減を目指す。束田浩一支部長は「CO2の削減が客観的に評価された。県内の林業の活性化にもつなげていきたい」と話している。




H27/1/23 スタジオセンスの取組みが紹介されました


平成27年1月23日 中国新聞にて
弊社の木質ペレット推進協議会としての活動である
木質ペレットの利用によるCO2削減でのJ−クレジット制度認証を
ご紹介いただきました!









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木質ペレットで国認証
CO2排出権
山口県の愛用者ら計画 売却を目指す

 山口県内のペレットストーブの愛用者で作る「山口ペレットクラブ」が同県産の木質ペレットを家庭などのストーブや農業用ボイラーの燃料に使って二酸化炭素(CO2)の排出量を減らす計画で、国のJ−クレジット制度の認証を受けた。環境保護に取り組む企業へのCO2排出権の売却を目指す。木質ペレット活用で減らしたCO2量の権利化が同制度に認証されるのは中国地方で初めて。
(門戸隆彦)

 木質ペレットは、杉やヒノキの間伐材などが原料。県内では主に県森林組合連合会(山口市、県森連)が生産している、森林は成長過程でCO2を吸収するため、焼却時に出る排出量を相殺するとされる。
 同クラブは県森連のペレットを販売する太陽の店山口支社(山口市)の会員組織で、現在は約20人。今後、灯油ストーブなど℃比べた場合のCO2削減量を単年か複数年ごとに取りまとめて国に申請し、排出権の認定を受けて売却する。
 ペレットストーブは30万円前後で、炎のぬくもりなどに魅力を感じ購入する人が多いという。一般社団法人木質ペレット推進協議会山口支部(山口市)の事務局も担う同支社が「CO2の削減効果を実感してほしい」と愛用者に提案。賛同者で同クラブを作り昨年11月、国に計画を申請した。同12月、大学教授たちで構成する認証委員会で認証された。
 同支社によると、木質ペレットの年間使用量は会員1人当たり約500キロ。灯油ストーブを使った場合と比べ約545キロのCO2が削減できるという、排出権の売却額の相場は1トン当たり2千円程度。計画には同制度が始まった2013年4月以降にペレットストーブなどを導入し、県森連のペレットを使う県内の個人と団体すべてが参加できる。
 同クラブは、20年度までに100の個人・団体の会員加盟を目指す。渡辺隆男代表(60)=山口市宮野上=は「認証により会員間で環境保護への意識が高まる。売却益を森林整備に役立てることができれば)と話している。

◆クリック◆
J−クレジット制度
省エネ設備の導入や再生可能エネルギーの活用による二酸化炭素(CO2)の排出削減量などをクレジット(排出権)として国が認証する制度。複数あった認証制度を統合して2013年4月にスタートした。クレジットは売買することができ、環境保護でイメージアップを図る企業などが購入している。中国地方では、太陽光発電によるCO2の排出権の取引など七つの計画が認証され、排出権が実際に取引されている例もある。





H26/12/3 サンデー山口で紹介されました


サンデー山口さんにて
平成26年12月3日にスタジオセンス代表の山本をご紹介いただきました!







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 木質ペレットと呼ばれる燃料を燃やして暖を取る、ペレットストーブの普及に取り組む。
 「森林保全や地域の活性化につながる」と、その意義を強調。地元の間伐材で木質ペレットを作ることにより森林が再生し、雇用も創出。ペレット燃焼時に生じる二酸化炭素は、成長過程で木が吸収したものなので、大気中の二酸化炭素の増減には影響を与えない「カーボンニュートラル」なのだという。
 自身が代表を務めるスタジオセンス(大内御堀、TEL083-934-5955)は、国内トップクラスのペレットストーブの販売店で、これまでに200台以上を販売。「炎の癒やし効果や輻射熱による高い暖房効果が評判」と自信を見せる。
 休日は、愛犬のモモ(メス、3歳)と戯れるのが気分転換になるという。





H26/9/25 スタジオセンスの取組みが紹介されました


毎日新聞さんにて
平成26年9月25日に弊社の移動式ペレットプラントによる実証実験をご紹介いただきました

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ペレット生産を検討
山口の工務店 木くず有効活用へ

 山口市の工務店「住空間工房スタジオセンス」が、製材工場から出る木くずを使い、ストーブ用の木質ペレットを生産する実験をした。工場内に移動式のペレット製造器を持ち込み、その場で生産するのが特徴だ。生産量や二酸化炭素(CO2)削減効果などを検証し、事業化を目指している。
 同店の製材工場では、1か月に約200キロの木くずが出る。これまでは農家に家畜の士気材として利用してもらっていたが、高齢化で廃業が相次ぎ、引受先がなくなったため、木くずの有効活用策を検討。再生可能エネルギーへの関心が高まっていることから需要が増えているストーブ用の木質ペレットに目を付けた。
 木質ペレットの製造には間伐材を使うのが主流だ。しかし、間伐材をペレット工場に輸送する際にも車などからCO2が排出される。木くずを使えばこれらが削減されるうえ、ペレットにすれば木くずが3分の1に圧縮されるため、製材工場から消費者に届ける際にも輸送コストが削減できると考えた。
 17,18日の実験では、破砕機や移動式ペレット製造器を工場に持ち込み、木くずから長さ約2センチの木質ペレットを製造、ストーブで燃焼させて品質を確かめた。今後はCO2がどの程度削減できたかを数値化するという。
 同店の山本尚志代表は「将来的には周辺の製材工場とも連携して木質ペレットを量産する仕組みを構築し、エネルギーの地産地消を実現したい」と話している。





H26/6/21 スタジオセンスが紹介されました


日刊 木材新聞さんにて
平成26年6月21日に弊社ペレットステーションとその取組みをご紹介いただきました!

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ペレットストーブが好調
常時稼働できる状態で展示

山口のスタジオセンス

  住宅の新築・リフォームを手掛ける太陽の店(島根県津和野町、山本正人社長)の山口支社(山口市)は、運営する住空間工房スタジオセンス内に森林バイオマス事業部を立ち上げ、昨年5月にペレットストーブ4台を常時稼働できる状態で展示するペレットステーションを開設した。
 同社は2010年に、国内のペレットストーブメーカーでは販売シェアトップのさいかい産業(新潟市)の施工代理店となり、山口県内での設置販売を担当している。初年度10台だった販売は、以降20代、40台と増え、昨年度は80台となり、代理店の中で最多の設置台数を記録した。
 さいかい産業のペレットストーブは、昨年スタートした木材利用ポイント制度のポイント付与対象。昨年販売した80台のすべてでポイント付与を申請した。また、山口市は今年度からペレットストーブや薪ストーブの購入や設置にかかる費用の3分の1(上限10万円)を補助する制度を始めた。「そのお陰で、通常は売れない4〜6月にもかかわらず、今年は20台の引き合いがある」(山本尚志専務)と順調な滑り出しだ。
 同社のバイオマス事業部長を務める束田浩一氏は、元々林業関連の専攻課を持つ高校の好調だった。「生徒が学んだことを活かせる就職先がない現実をどうにかしたい」との思いから一念発起し、同社に入社して事業部を立ち上げた。現在、林業の活性化につながる森林バイオマスの普及に取り組んでいる。




H26/1/17 ペレットストーブ実演・講演が紹介されました!

山口新聞さんの平成26年1月17日号にて
ペレットストーブの講座など、弊社の活動をご紹介いただきました!

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ペレットストーブ使ってみませんか
美祢であすから講座

 粉砕した木材を圧縮してつくる「ペレット」を燃料にしたペレットストーブを紹介する講座が18,19の両日、美祢市美東町大田の道の駅みとうで開かれる。
 ペレットストーブの実物やパネル展示のほか、ペレットを燃料にして簡単な調理ができるアウトドアグリルの実演もある。午後一時から、木質バイオマス燃料や国産木材の利用促進に取り組むNPO法人、日本の森バイオマスネットワーク山口支部の束田浩一支部長が「里山のエネルギーを家庭で使ってみませんか」と題してペレットストーブの利点やエネルギー問題について話す。ペレットはまきなどに比べて取り扱いが容易なのが特長。石油ストーブからペレットストーブに置き換えることで二酸化炭素排出量を削減できるという。同道の駅は、農林中央金庫岡山支店から本年度寄贈されたペレットストーブを設置している。
 両日とも午前10時から午後3時まで。問い合わせはスタジオセンス(電話083・934・5955)へ。







H25/11/28 スタジオセンスが紹介されました


旬刊 山口経済レポートさんにて
平成25年11月28日に弊社代表山本が紹介されました!

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住まいに森林資源の活用を

 今年5月、「木質ペレットストーブを普及させたい」との強い思いから住空間工房スタジオセンス内(山口市大内御堀)に「ペレットステーション山口」を解説した、(株)太陽の店山口支社の山本尚志専務。島根県津和野町出身の40歳。
 新築・リフォームを手掛ける同社(本社・島根県津和野町)は平成11年、山口市宮野上に山口支社を開設。同18年の現在地(同市大内御堀)への支社移転を機に、店舗のコンセプトを「自然素材中心の健康・環境に配慮した住まい」として、「来店型の店づくりを目指し、店舗名を『スタジオセンス』にした」と同専務は当時を語る。
 同18年12月には、同地にアウトレットの住宅設備専門ショップの「住まいる創庫」を開設した。
 今後、本業の建築は維持しつつも、「住まいの新しいライフスタイルの提案」を行っていきたいと抱負を述べる。建築用材の地産地消を基本に、森林資源の有効活用と自然のものを使う、ことを念頭に置き「ペレットストーブ、内地材の価値を見直し、積極的な住まいへの活用」を提案していく。





H25/10/28 木質ペレットふれあいフェスタが紹介されました


旬刊 山口経済レポートさんにて
平成25年10月28日に木質ペレットふれあいフェスタを記事にしていただきましたので
紹介いたします

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■ 掲載記事 全文 ■
スタジオセンス、「木質ペレットフェスタ」開く
県内初の無煙竹ボイラを実演

 新築・リフォームの(株)太陽の店(島根県津和野町、資本金3000万円、山本正人社長)山口支社(山口市大内御堀981-3)が事業展開する「住空間工房スタジオセンス」森林バイオマス事業部は10月13日・14日の2日間、同所で木質ペレットふれあいふれあいフェスタinやまぐち」を開いた。その中で、「無煙竹ボイラ」の燃焼実演を県内で初めて行なった。
 山口県は全国の都道府県で3番目に広い竹林面積を持つ。そこで、竹の有効利用の一つとして同社は今年7月、長野県の(株)モキ製作所が発売した無煙竹ボイラの県内唯一の代理店となった。同ボイラは構造も簡単で耐用年数が20年と長いため、ハウス暖房などの農業用や家庭での他給湯器との併用使用に適しているという。価格は150リットル46万円、250リットル88万円(税別)。両日は竹を燃料に「無煙竹ボイラ」で沸かした湯を利用しての<指湯>を会場に作った。
 同フェスタでは今年5月、県内で初めて開設したペレットステーションに7種類のペレットストーブを展示すると共に、自然エネルギーの「木質ペレット」関連の情報提供を行なった。
 スタジオセンスは、ペレットストーブの取り扱いを約3年前に開始し累計で約70台を販売。今年5月、森林バイオマス事業部を創設。専任者を置き、地域へペレット関連の情報発信を行なってきた。今回のフェスタを機に、木質ペレットなどの自然エネルギー関連商品の販売を本格化していく。山本尚志専務は「森林資源の有効利用を提案し、同関連商品の取り扱いを増やしていきたい」と話す。

H25/6/8 木質ペレットふれあいフェスタが紹介されました

6月8日、山口経済レポートさんに
木質ペレットふれあいフェスタやペレットステーションについてなどを記事にしていただきました!

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スタジオセンス、関連情報を発信
「木質ペレットステーション」を開設

 新築・リフォームの(株)太陽の店(津和野町、資本金3000万円、山本正人社長)山口支社(山口市大内御堀981-3)が同所で事業展開する住空間工房スタジオセンスは、森林バイオマス事業部を立ち上げ5月19日、スタジオセンスの敷地内に県内初の「ペレットステーション」を開設した。
 今後、同ステーションでペレットストーブの常設展示や木質ペレット関連の情報発信を行っていく。
 開設のきっかけは、同社の山本尚志専務が3年前、某放送局の報道番組に取り上げられた新潟市在住のペレット燃料のパイオニアで、高効率のペレットストーブなどの開発者である古川正司氏の「森林資源の地産地消」などの考え方に感銘したこと。その後、山本専務は新潟市まで出向き古川市と面談。同氏が取締役を務めるペレットストーブの国内メーカーでは国内シェア1位の(株)さいかい産業(新潟市)との取り引きをはじめた。さいかい産業のペレットストーブは燃焼効率がよく、耐久性が高いのが特長。木質ペレットは、県森林組合連合会から仕入れる。
 同スタジオセンスは、ペレットストーブを約3年間で60台販売した。木質ペレットを平成24年度、45,950キログラム出荷。これは、間伐材を2,895本利用したことになるという。スタジオセンスでは5月18・19・20日、同社敷地内で「木質ペレットふれあいフェスタ」を開催。最近の再生エネルギーへの関心の高まりもあり、約110名の来場者で賑わった。
 山本専務は「良質のペレットストーブの普及を図り、森林資源の循環を加速させたい。県産材の利用も含め山の再生に貢献していきたい」と話す。

 

H25/5/19 木質ペレットふれあいフェスタが紹介されました


毎日新聞平成25年5月19日に木質ペレットふれあいフェスタを記事にしていただきましたので
紹介いたします

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木質ペレットの良さを知って!
山口でフェスタ

 粉砕した間伐材やおがくずなどを圧縮して作った固形燃料「木質ペレット」を知ってもらおうと、「木質ペレットふれあいフェスタinやまぐち」が18日、山口市大内御堀の住空間工房スタジオセンスで始まった。20日まで。
 木質ペレットは原料に間伐材を使うことで、森林整備や林業活性化につながり、化石燃料に頼らず燃料を地域内で自給する「エネルギーの地産地消」として注目されている。
 同フェスタでは、ペレットの製造機やペレットストーブの実演などが行われ、訪れた参加者は興味深そうに見入っていた。
 同スタジオの責任者、山本尚志さん(39)は「地域でお金が回れば、海外から石油を買わなくてもいいうえ、山もきれいになり、林業も活性化する。ただのストーブじゃないことを知っていただければ」と話している。
 同スタジオには、木質ペレットを燃料とする「ペレットストーブ」の展示や情報発信を行う「ペレット・ステーション」が常設されている。

H25/4/4 ほうふ日報にて「里山に出かけよう!」が紹介されました!


平成25年4月4日のほうふ日報さんにて、
里山活動の内容などをご紹介いただきました!
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山口市下小鯖の森林「宇津木の里」で間伐見学と枝打ち体験
林業の課題も学ぶ・バームクーヘン作りも

 山口市下小鯖千坊地区の森林「宇津木の里」で3月20日、
里山体験活動「里山へ出かけよう!in宇津木の里」が開催され、
大人10人、子供7人が参加した。
この日は「宇津木の里」メンバーの吉光重明さんらの案内で干ばつ見学、枝打ち体験、里山散策、バームクーヘン作りなどを行った。
木材の地産地消やペレット燃料の利用を推進する住空間工房
スタジオセンス((株)太陽の店山口支社・山口市大内御堀)が同会の協力を得て企画したもの。

 「宇津木の里」は同地区に卯の花(宇津木の花の別称)が多く咲いていたことから名づけられ、
同盟の森林ボランティアグループは平成14年に結成、今年11年目を迎える。
同所の約7haの森林を活動拠点に交配森林の整備など森林再生活動、
自然観察会、椎茸駒打などの里山体験活動を実施し、現在会員は40人、防府にも会員がいるという。

 間伐体験ではまっすぐでなく将来的に役に立たない桧を吉光さんらが切り倒し、
倒れるときには参加者から歓声が上がった。
「個々の土地は真砂土で、こういう所の桧は香りがよく、すぐ火がつく。
年輪を見ると分かるように若いときはバカ太りし、古くなると太らない。CO2を吸収するのは若い木。
昔は偉い先生でも木を切ることをタブーとみてきたが、最近は環境の為にも間伐は必要という話になっている。
間伐をすると光がさしてすぐに若い芽が地表から出てくる。よかったら持って帰っていいですよ」
と吉光さんは解説した。切り倒したヒノキの丸太はお土産に持ち帰ることもできた。

 自然に生えてきた実生の松の若木の枝打ち体験では
「枝をひいても幹はひかないように」「できるだけ幹ぎわで、傷口をできるだけ小さく」
と注意を受けてから参加者が挑戦。
昔は無節の材木が珍重され、枝打ちでそうした高品質の木材を育てる努力がなされてきたが、
最近は住宅の洋風化でそうした需要が少なくなってきているという。

 最後に参加者はドラム缶のかまどの上にわたした竹の棒へ生地の液体をかけてのバームクーヘン作りを行った。




H24/5/28 木質ペレットふれあいフェスタの様子をご紹介いただきました


平成24年5月28日の毎日新聞さんに
5月26日に開催させていただきました木質ペレットふれあいフェスタの様子をご紹介いただきました!!

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森の恵み
支局長評論(山口)

 森林はエネルギーの供給源でもある――。岩国市の県森林組合連合会岩国木材センターで26日に開かれた、「木質ペレットふれあいフェスタ」に行き、こんな当たり前のことを再認識した。
 木質ペレットは間伐材などを粉砕、乾燥させ、圧縮して作る、ストーブやボイラーの燃料。燃えて出てくる二酸化炭素(CO2)は、成長時に吸収したもので、大気中のCO2を増やさないとされている。
 地球温暖化防止に加え、さらにありがたい点があるという。「フェスタ」で講演した木質ペレット推進協議会理事長の古川正司さん(48)=新潟市=は、東日本大震災直後、仲間とともにペレットストーブ約50台を被災地へ届けた体験を披露した。
 「停電に加え、暖房用の灯油も現地にはなかったので、助かったようです。ストーブの消費電力は小さくて発電機で動かせ、ペレットは簡単に運べます」。非常に頼れるエネルギー源というわけだ。古川さんは「ペレットを地元で作って消費すれば、お金が回り雇用も生まれます」と、山の整備が、ひいては地域経済に貢献できることも強調した。
 県内では、岩国木材センターが地域の間伐材を材料にペレットを作り、1キロあたり45円(税別)で販売している。県の担当者によると、ペレットを使うストーブは、学校等公共施設だけでも約60台が導入されているという。個人宅を入れればもっと多い。エネルギーの地産地消はもっと進んでほしいものだ。
 前日の「予習」が効いたのか、27日に参加した全国植樹祭は、盛大さに驚きながら、より身近にも感じた。「本大会を契機に、人々がさまざまな形で森林と関わり合い、守り育てる取り組みが広がることを期待します」。横路孝弘・衆院議長のあいさつに、エネルギーの点だけでなく、森の恵みにもっと関心を持たねばと感じている。

H24/5/27 木質ペレットふれあいフェスタの様子をご紹介いただきました


平成24年5月27日の中国新聞山口版の23面に
5月26日に開催させていただきました木質ペレットふれあいフェスタの様子をご紹介いただきました!!

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肌で知る木質ペレット
岩国でイベント ストーブなど展示

 県産の間伐材で作る固形燃料をPRする「木質ペレットふれあいフェスタ」が26日、岩国市天尾の県森林組合連合会岩国木材センターであった。27日の第63回全国植樹祭に先立ち、森林づくりへの理解も深めた。
 間伐材をチップ状にして圧縮し固めた木質ペレットを使う専用ストーブの展示や、ペレットで沸かした足湯などがあり、県内外の親子連れたちが楽しんだ。
 センターでは、2005年12月に完成した工場で、ペレットを生産。昨年は乾燥ラインを改良し、約600トンだった年産能力を約1500トンにした。需要状況から、今年は800〜1000トンの生産を見込んでいる。
 フェスタでは、東日本大震災の被災地へ送ったストーブや調理器も実演展示。開発した古川正司さん(48)=新潟市=による森林エネルギーの有効活用についての講演もあった。広島市安佐南区の会社員市川育夢さん(27)は「ペレットの普及は、山林を守れる産業になりうる」を感心していた。

H24/4/24 弊社の動的耐震診断の取組みが紹介されました


リフォーム産業新聞H24年4月24日号に、弊社が取り組む動的耐震診断の内容が掲載されましたので
紹介いたします

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建物揺らす耐震診断 ―スタジオセンスー
事後調査で改修効果が明らかに

 山口県山口市のスタジオセンスは耐震改修が進まない理由が「効果が目に見えないため」との考えから実際に建物を揺らし耐震性を計る「動的耐震診断」を導入。主に中古住宅を購入し、リノベーションを行う施主への提案を開始し、建物を安心して購入してもらう体制を構築した。
 この動的耐震診断は地盤の調査から始まる。地盤と建物の共振性を調べるためだ。その後100kg相当の装置を家の重心となる部分に設置。振動させて部屋の隅に数か所設置したセンサーで検地していく。
「X方向とY方向、2つの対角線ごとに耐震強度が計れるのですが、どちらがどのくらいの値か細かくデータが出ます」と責任者の山本尚志氏。
 同診断では改修が必要な個所とそうでない箇所が明確にわかるので、どの部分を重点的に補強すればよいかの具体的な提案が可能になる。また、リフォーム後の調査も行えるため、実際の改修効果を伝えるために効果的だ。調査価格は改修前が15万円改修後が12万円となる。

H24/2/25 弊社の動的耐震診断の取組みが紹介されました


平成24年2月25日の山口新聞に、弊社が取り組む動的耐震診断の内容と動的耐震診断の見学会についての案内が掲載されましたので紹介いたします

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■ 掲載記事 全文 ■
震度1程揺らし 民家耐震あす診断

 山口市大内御堀の建設業「住空間工房スタジオセンス」は26日、人工的に小さな地震を起こして耐震度合いを測定する「動的耐震診断」を市内の民家で実施する。東日本大震災から1年を前に、同診断の利点を多くの人に知ってもらおうと見学を呼び掛けている。
 同社によると、同的耐震診断システムは東京都の地質調査機器メーカーが開発した技術。80キロの重りの付いた振動機を建物2階の床の中心に設置し、東西と南北の2方向に震度1程度の揺れを建物に与える。2階の床に取り付けたセンサーで1回の動きを計測、データ解析することで建物の強弱などを数値で把握する。
 年数を経た建物の耐震性を設計図などを基に計算する従来のやり方は適格性に難点があり、おおよその判断しかできないという。耐震に求められる以上の不必要な改修工事まですることもあり、経済性に問題があるとしている。
 同的耐震診断は実際に揺らして建物の現状を実測するため、改修が必要な場所と不要な場所がより明確になり、改修コストが抑えられるほか、耐震改修後に再計測することでその効果が目に見えてわかるという。同診断は地盤調査も実施するので、建物と土地との共振の可能性まで調査できる。診断結果が出るまで約1週間で、費用は約15万円という。
 当日の診断は午後1時半から維新公園のK邸で実施。見学の申し込み、問い合わせは同社(☎083・934・5955)へ。

1/7 H21/12/23に弊社の取り組みが新聞社に取り上げられました

平成21年12月初旬に「日刊 木材新聞社」より、弊社の住まいづくりへのこだわりや取り組みに関して取材を受けました。
その記事が12月23日(水)発行の新聞に掲載されましたのでご紹介いたします。

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日刊 木材新聞
■ 12月23日(水)発行 ■

日刊 木材新聞 タイトル
日刊 木材新聞 記事


■ 掲載記事 全文  ■

この道を進む 工務店の選択11

島根県津和野町の工務店、太陽の店(山本正人社長)が99年、山口市内に支社を
オープンした。

施主とのコミュニケーション重視 〜人にも地球にもやさしく〜

3年前には展示場を兼ねる住空間工房スタジオセンス(山本尚志代表)を開設。「地球にも人にもやさしい」のコンセプトでリフォームをメーンに住まいの提案を行っている。
併設する水廻りのアウトレット専門店「住まいる創庫」では一般向けに低価格でキッチンやユニットバス、洗面化粧台、トイレの水廻り設備を販売。施工を請け負うことでリフォーム需要を開拓。
シックハウスを研究した結果、脱・塩ビクロス、脱・合板フロアー、脱・グラスウールを宣言。ムク内装材ケイソウ土天然素材原料の壁紙でんぷん糊の壁紙用接着剤など自然素材を積極的に使用。特に新築では地球温暖化問題から省エネ性を重視。気密測定が必須のアキレス外張り断熱工法を標準化している。
断熱性や気密性は建築コストの上昇要因になるが、省エネと同時にラインニングコストを抑える効果もある。そうした提案を、具体的な数値で示すライフプランづくりを行うサービスを始めた。
ライフプラン・コンシェルジュのスタイルオブ東京(東京都)と提携し、施主は新築・リフォームのプラン策定前に予算設定から資金計画を有償で相談できる。求める性能や間取りなどの要件を聞き、収入から教育などの資金計画やリスクを踏まえたライフプランをシュミレーションする。
「住まいを通じて、施主により幸せな生活を送ってもらいたい」と山本代表。そのために施主とのコミュニケーションを重視する。
環境への取り組みでは、事業所が排出するCO2(18トン)をインドの風力発電による排出削減でオフセットした。また、最近は施主にも住宅の新築・リフォームで減少するCO2排出量の証明書を発行し始めた。新築はCASBEEで算出し、リフォームでは工事金額に応じて証書を無償で渡す。
こうした活動が奏功して店の知名度は上昇。ネット経由などで相談件数が増え「年々忙しくなり、今は工事部門が目一杯の状態」(同)という。





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